これまでずっと誰にも言えない悩みを抱えていたので、ようやく聞いてもらえる相手が目の前にいるという状況になったことで、「話を聞いてほしい」という気持ちだけが前に出てしまうのも仕方ないのかもしれません。

ただ探偵は、カウンセラーではなく調査をするプロです。依頼人から調査内容をヒアリングして、調査のセッティングをし実行、そして報告書としてまとめ上げて依頼人に渡すのが仕事。

調査内容を知るためにヒアリングをするのには、どういった調査をするのか、何日ぐらいかかりそうなのかを計算するのにも必要なので、詳しく聞く必要があります。ですが、そういったヒアリングに慣れていない依頼人は、カウンセラーや知人に相談するのと同じような感覚で話をすることがほとんどです。

一般的な生活を送っていれば、誰かにヒアリングをされるということは、ほとんどないので仕方ないでしょう。例えば、結婚式場でどんな式を挙げたいのかのヒアリングをコーディネーターがしていても、恋人たちは自分たちの思い出話をしてしまうというのと同じなのかもしれません。

コーディネーターも探偵と同じで、自分が知りたいと思っている情報を引き出すために、何度も何度も相手に質問を投げかけているはずです。

そうやって話をしていると、必然的に会話の時間（主に依頼人が話をしている時間）が長くなり、話し切ってしまうと疲れてしまう傾向があります。そのため、探偵が依頼人の話を聞いてから事務的な話をしても、あまりちゃんと聞いていないケースがあるのです。

依頼人が相談をしに行って聞きたいと思っている話は、どんな調査をしてくれるのか、どんな結果を出してくれるのか、どれぐらいの費用がかかるのかの3点。それ以外のことは、特に深く考えていない方がいます。

ですが、探偵に調査を依頼して契約を結んでから、自宅に戻った時に冷静に戻る場合があるということを少し前にお伝えしました。もしかしたら、調査を依頼してから、しばらく過ぎた後に冷静になるという人もいるかもしれません。

契約をした後で、依頼人がふと「本当にあの探偵に調査を依頼してもよかったのか？」と不安になった場合、まだ実調査が開始される前なら、探偵にキャンセルを伝えてくる人もいます。

実調査が5日間を予定していて、1日目が過ぎ、探偵からその日の報告が来た時に怖くなって「キャンセル」という言葉が頭をよぎる人もいます。

そんな場合、依頼人は探偵に対してどれだけのお金を払わなければいけないと思いますか？

依頼人が「キャンセル」のことを考える場合はあっても、その時に「キャンセル料」がいくらだったのか、ということを覚えている人はほとんどいません。

それは、契約書に「キャンセル料」のことが書かれていなかったからでしょうか？　それとも、契約時に探偵が一切「キャンセル料」について触れなかったからでしょうか？

まともな探偵と契約を結んだのであれば、契約書にはキャンセル料について明記されていますし、契約時にも説明を受けているはずです。それなのに、依頼人の頭に「キャンセル料」のことが全く残っていないのはなぜでしょうか？

探偵と契約を結ぶときに、依頼人自身がキャンセルをするとは考えていないため、探偵の話をちゃんと聞いていないということが考えられます。

ただ、心の余裕がなくなり、これを解決できるのは「この探偵しかいない」と思って連絡してきているのですから、依頼人自身もキャンセルを考える未来を思い浮かべる人はいないでしょう。

実際に、探偵と契約を結ぶ際に、「こんなに探偵に話を聞いてもらったんだから、依頼しなきゃな」とか「勢いでここまで来てしまったけど、家に帰ってみたら冷静になって、探偵に依頼をするのをやめようと考えるかもしれないな」と考える依頼人であれば、そもそも探偵と契約をしたりしません。

話を聞くだけ聞いてもらってから、実際に契約をしないという依頼人も中にはいますが、それは違法ではありませんし、話を聞くだけでは料金が発生していないことがほとんどなので、そのまま帰ったとしても誰かにとがめられることもありません。

探偵と話をしているうちに、もしかしたらキャンセルするかもしれないと思ったり、このまま勢いで契約するのは危ないのではないかと思う人であれば、その場で契約を結ぶということをしません。

「契約書を持ち帰って、家で考えてから最終的な判断をします」
と言って、探偵事務所や興信所を去る人もいます。

それは、契約しないと暗に言っている場合と、本当に探偵に調査を依頼すべきなのかをじっくり考えたいと言っている場合の２パターンがありますが、契約書を持ち帰った人は、ほとんどの場合、そのまま契約をしない可能性の方が高いと言えます。

つまり、キャンセルをする可能性があると思った依頼人は契約をしないですし、キャンセルをするわけがないと思った依頼人は、キャンセル料について話をしている探偵の言葉を真剣に聞くことはないということです。

中には勢いで契約をしたものの、「クーリングオフ制度」を使えると思ってキャンセルを言ってくる人もいます。ですが、探偵事務所や興信所で契約した場合、クーリングオフ制度を使うことができません。

なぜなら、クーリングオフは訪問販売であったり、キャッチセールスで業者が別の場所に契約者を移動させたりして契約をさせたときに、あとから解除ができるというものだからです。

探偵事務所や興信所で契約するのは、探偵に声をかけられて事務所に入ったわけではなく、自分の意志で事務所に向かい、契約をしたため対象外になってしまいます。

ところが、探偵と喫茶店などで会って、契約をした場合にはクーリングオフは適用されます。喫茶店は、探偵事務所や興信所のテリトリーではありませんので、契約者側が探偵に電話をして、待ち合わせ場所を決めて会っているため、クーリングオフ対象になります。

クーリングオフの制度は、探偵が勝手に決めているわけではなく、国の消費者庁が定めたものです。検索して調べてみると、症例などが様々出てきます。

そのため、探偵と契約を結んでから8日以内であっても、クーリングオフを使ってのキャンセルが出来る場合と出来ない場合があります。

中には、事務所で契約書を書いたけど、印鑑を持っていなかったので、自宅で押したからクーリングオフができると言ってくる方もいますが、それも対象外になります。
契約書を書いている時点で、契約をする意思があるとみなされてしまうためです。

探偵と契約を結び、キャンセルをしようとすると、クーリングオフはできないため、キャンセル料が発生します。

ただ、このキャンセル料に関しては、探偵業界ではこうするのが一般的だという指数がありません。すべて、その事務所ごとで決めています。

キャンセル料について契約書に書かれていないということはないため、キャンセルをするのであれば依頼人が契約書を見て確認する必要があります。

探偵事務所や興信所では、キャンセル料を制約金の30～50パーセントに定めているところが多くあります。

例えば、浮気調査で成約金額が200万円といわれた場合でキャンセル料が50パーセントであれば、キャンセルをすると100万円を支払わなくてはいけないということです。

例え、昼間に契約をして夕方に家に帰ってから契約したことが怖くなって、キャンセルを申し入れしたとしてもです。たった数時間であれば、何もしていないのだからキャンセル料が発生するのはおかしいと苦情を言ったとしても、契約を済ませているのでどうにもなりません。

依頼人が弁護士に相談をしに行ったとしても、消費者庁に相談をしに行ったとしても、裁判をしたとしても、探偵は何も不当なことをしていないため、契約書に書かれている金額を払うことになります。

探偵に依頼をして、キャンセルをする人の割合はだいたい100人に1人ぐらいです。そのすべての人が、キャンセル料に対して苦情を言うわけではありませんが、一定数いることも確かです。

探偵と契約を結ぶ際には、その時にはキャンセルなど考えないかもしれませんが、契約内容の1つとしてしっかり聞くことが大事です。